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- ライター名:荒井 香織
- 会社名:株式会社 船井総合研究所
- 創業から38年間で約30,000社の経営コンサルティングを行い、業績向上のお手伝いをしてきました。現在500人の社員が約5,000社のコンサルティングに当たっています。
競合調査の方法
掲載日:2010年3月12日みなさん、こんにちは。船井総研の荒井です。
前回は商圏設定についてお話させていただきましたが、今回は競合調査についてお話させていただきます。
商圏を設定すると、その中には必ず競合の保育施設があるかと思います。
ですから、商圏内の需要をいくつかの競合と自施設で分け合っているのが現状です。
多くの経営者が自施設と競合施設の力関係を客観的に見ることができません。自施設には甘く、競合に対しては厳しく評価する傾向があるからです。
よって、明らかに自施設より強い施設は競合として認識しますが、同レベルだとたいしたことはないと捉え、自施設より小さな施設や無名の施設は無視する傾向があります。
これでは、正確に競合を把握しているとは言えません。
規模は小さくても保護者さまの支持を受けている施設はきちんとその特徴を把握することが、自施設の参考にもなります。まずは、先入観を持たず、全ての施設を自分の目でしっかりと確認することがポイントです。
そして自施設を含めた商圏内の同業施設のポジショニングを行います。
商圏内にはどのような特徴の施設が多いのか、逆にどのような施設が少ないのか、どこの施設が支持されているのか、一番店、二番店、三番店はどこなのかを客観的に分析します。
次回は、その分析するポイントについて触れていきます。
次回もお楽しみに(あらい)。
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