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- ライター名:大嶽 広展
- 会社名:株式会社 船井総合研究所
- 創業から38年間で約30,000社の経営コンサルティングを行い、業績向上のお手伝いをしてきました。現在500人の社員が約5,000社のコンサルティングに当たっています。
業種別の参入形態(2)スポーツクラブ編
掲載日:2013年3月29日みなさん、こんにちは。
船井総研の大嶽です。
私の著書が出版されました。
保育関係者の方々、これから保育事業に参入したいと
考えている方には必ずしや参考になるかと思います。
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4798037648?ie=UTF8&tag=shuwa01-22&linkCode=as2
さて、今回は最近注目されているスポーツクラブの保育事業参入について、今回は取り上げたいと思います。
スポーツクラブ業界も学習塾業界同様に成熟期を向かえ
市場は横ばいですが、施設数あたりの会員数や売上は減少傾向にあり、
会員獲得が経営の大きな課題になっております。
例えばフィットネスクラブやスイミングスクールでは
老若男女問わず会員の対象となりますが、
その中でも子どもの会員というのは親の会員獲得も含めて期待できるため、
事業者としては決して無視できないのです。
そこで、顧客スライドの発想が重要になります。
資源として持つスイミング施設やホールなどの場所の確保、
スポーツ教育のノウハウなどを活かして実際には
学童保育事業などを中心に行っているケースが近年増えてきました。
別の場所を借りなくて済むため、投資も必要ありません。
今後も増えることでしょう。
やはり、既に子どもの会員を抱えている業態は
保育事業との親和性も高いことが良く分かります。
スポーツクラブやスイミングの保育事業参入の動きに注目です!!
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