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- ライター名：大嶽 広展
- 会社名：株式会社 船井総合研究所
- 創業から38年間で約30,000社の経営コンサルティングを行い、業績向上のお手伝いをしてきました。現在500人の社員が約5,000社のコンサルティングに当たっています。
保育士の定着率を高める（４）
掲載日：2016年11月21日みなさん、こんにちは。
船井総研の大嶽です。
さて、前回はハーズバーグの二要因理論について、
お伝えをしました。
今回はこちらについて詳細をお伝えします。
それではこの働きやすさ要因と働きがい要因をもう少し詳しく見ていきましょう。
まず働きやすさ要因ですが、項目としては、
１．法人の政策・方針・理念
２．管理・マネジメント体制・業務内容
３．トップや上司との相性・関係性
４．職場環境・利便性
５．給与・休暇
６．同僚との関係
７．部下との関係
の７つが挙げられます。
東京都の「保育士における現在の職場の改善希望状況」を見ると、
上位から、給与・賞与等の改善、職員数の増員、事務・雑務の軽減、
未消化休暇の改善、勤務シフトの改善、職員間のコミュニケーション、
研修機会の充実、相談体制の充実、園の理念や運営方針となっており、
上記をハーズバーグの二要因理論に置き換えると、
給与・賞与等の改善（５）
職員数の増員（２）
事務・雑務の軽減（２）
未消化休暇の改善（５）
勤務シフトの改善（２）
職員間のコミュニケーション（３、６、７）
研修機会の充実（該当なし）
相談体制の充実（２）
園の理念や運営方針（１）
ということで、特に保育士においては、
１．園の理念・方針
２．業務管理体制（休暇取得・業務負担の軽減）
３．職場の人間関係
４．給与・待遇面
の４つが働きやすさ要因の中でも重要なファクターに
なっていることが分かります。
その中で、園の理念や方針、組織の一体化においては、
多分に人間関係に帰属しますので、これらを集約すると、
１．業務管理体制（休暇取得・業務負担の軽減）
２．人間関係（組織の一体化も含めて）
３．給与・待遇
の３つが働きやすさの要因になるのです。
つまり、それ以外にも要因はあるものの、優先順位としては、
喫緊で上記３つの改善をすることが浴槽の開いた穴を塞ぐに
当たっては重要となり、働きやすさの改善につながるということ
です。
参考にしてください。
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